1.3 主要ガイドライン

1. WHO（世界保健機関）

1.1 WHOの役割

WHOは国際連合の専門機関として、グローバルな健康政策の策定と科学的ガイドラインの発行を行っている。WHOのガイドラインは、各国の政策立案の基盤となり、特に低・中所得国において重要な参照点となる [1]。

WHOガイドラインの特徴は、GRADEアプローチを用いた透明性の高いエビデンス評価プロセスと、グローバルな適用可能性への配慮である。

1.2 主要なWHOガイドライン

1.3 非感染性疾患（NCDs）対策

WHOは非感染性疾患（心血管疾患、がん、糖尿病、慢性呼吸器疾患）を「21世紀最大の健康課題」と位置づけている。NCDsは世界の死因の71%を占め、その主要リスク因子（喫煙、過度の飲酒、不健康な食事、運動不足）は修正可能である [2]。

WHO Global Action Plan for the Prevention and Control of NCDs 2013-2020（延長2030年まで）は、これらリスク因子の低減に向けた数値目標を設定している。

2. 日本の公的ガイドライン

2.1 健康日本21

「健康日本21」は、厚生労働省が策定する国民健康づくり運動である。現行の第三次計画（2024〜2035年度）は、「健康寿命の延伸と健康格差の縮小」を基本方針とし、具体的な数値目標を設定している [3]。

主な目標値（第三次）は以下の通りである。

2.2 日本人の食事摂取基準

「日本人の食事摂取基準」は、厚生労働省が5年ごとに改定する栄養素摂取の基準である。2020年版では、フレイル予防の観点が強化され、高齢者のタンパク質摂取目標が引き上げられた [4]。

主な指標として、推定平均必要量（EAR）、推奨量（RDA）、目安量（AI）、耐容上限量（UL）、目標量（DG）が設定されている。

2.3 特定健康診査・特定保健指導

2008年に開始された特定健診・特定保健指導（いわゆるメタボ健診）は、40〜74歳を対象とした生活習慣病予防プログラムである。腹囲を中心としたメタボリックシンドロームの判定基準に基づき、リスクに応じた保健指導を実施する [5]。

メタボリックシンドロームの診断基準（日本）は、腹囲（男性85cm以上、女性90cm以上）に加え、血圧・血糖・脂質のうち2項目以上の異常を満たすこととされる。

3. 睡眠に関する推奨

3.1 推奨睡眠時間

米国睡眠財団（National Sleep Foundation）およびアメリカ睡眠医学会（AASM）は、年齢別の推奨睡眠時間を以下のように定めている [6]。

3.2 日本における睡眠指針

厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、以下の基本事項を推奨している [7]。

• 成人は6時間以上を目安に睡眠時間を確保する
• 規則正しい睡眠スケジュールを維持する
• 睡眠環境を整える（温度、光、音）
• 就寝前のカフェイン・アルコールを控える
• 日中の適度な身体活動を行う

4. 栄養に関する推奨

4.1 三大栄養素のバランス

日本人の食事摂取基準2020年版における、エネルギー産生栄養素バランス（%エネルギー）は以下の通りである [4]。

4.2 WHO栄養推奨

WHOは健康的な食事の原則として以下を示している [8]。

• 果物、野菜、豆類、ナッツ、全粒穀物を十分に摂取
• 遊離糖類を総エネルギーの10%未満（理想的には5%未満）に制限
• 脂質を総エネルギーの30%未満に抑え、飽和脂肪酸を10%未満に制限
• 食塩を1日5g未満に制限
• トランス脂肪酸を総エネルギーの1%未満に制限

4.3 食事パターンに関するエビデンス

個別の栄養素よりも、食事パターン全体を評価するアプローチが近年重視されている。エビデンスが蓄積されている健康的な食事パターンには以下がある [9]。

• 地中海食：オリーブオイル、魚、野菜、果物、全粒穀物を中心とする
• DASH食：高血圧予防のために開発、減塩と野菜・果物を強調
• 日本食：魚、大豆、野菜、米を中心とする伝統的パターン

5. 運動に関する推奨

5.1 WHO身体活動ガイドライン2020

WHOは2020年に身体活動ガイドラインを改訂し、以下の推奨を示した [10]。

成人（18-64歳）の推奨：

• 週150-300分の中強度有酸素運動、または週75-150分の高強度有酸素運動
• 週2日以上の筋力強化活動
• 座位時間を減らし、どんな強度でも身体活動に置き換える

高齢者（65歳以上）の追加推奨：

• バランス訓練と筋力強化を週3日以上
• 機能的能力に応じた活動を行う

5.2 運動強度の定義

運動強度はMETs（Metabolic Equivalents）で表されることが多い。1 METは安静時代謝量に相当する [11]。

5.3 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023

厚生労働省は2023年に「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を策定した。成人の推奨として「1日60分以上の歩行またはそれと同等以上の身体活動」「週2-3日の筋力トレーニング」を示している [12]。

本ガイドの特徴は、「座りすぎ」への警鐘であり、長時間の座位を中断して立つ・歩くことを推奨している点である。

6. ガイドラインの限界

6.1 集団と個人の違い

ガイドラインは集団レベルの推奨であり、個人への適用には注意が必要である。年齢、性別、既往歴、遺伝的背景、生活環境などによって最適な対応は異なる。ガイドラインは出発点であり、個別化が必要な場合も多い。

6.2 エビデンスの不確実性

多くの推奨は、完全なエビデンスに基づいているわけではない。特に長期的な健康アウトカムについては、RCTの実施が困難であり、観察研究に依存せざるを得ない領域がある。ガイドラインの「強い推奨」と「弱い推奨」の区別に注意を払う必要がある。

6.3 更新と改訂

科学的知見は常に進歩しており、ガイドラインも定期的に改訂される。過去の推奨が修正されることは珍しくない（例：脂質摂取に関する見解の変遷）。最新のガイドラインを参照し、情報をアップデートする姿勢が重要である。

6.4 実行可能性と持続可能性

理想的な推奨が、現実の生活で実行可能かは別問題である。完璧を目指すよりも、持続可能な改善を積み重ねるアプローチが実践的である。ガイドラインを参照しつつ、自分の状況に合った現実的な目標を設定することが重要である。

7. 参考文献

1. [1] World Health Organization. WHO Handbook for Guideline Development. 2nd ed. 2014.
2. [2] World Health Organization. Global Action Plan for the Prevention and Control of NCDs 2013-2020. 2013.
3. [3] 厚生労働省. 健康日本21（第三次）. 2024.
4. [4] 厚生労働省. 日本人の食事摂取基準（2020年版）. 2019.
5. [5] 厚生労働省. 特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けた手引き. 2023.
6. [6] Hirshkowitz M, et al. National Sleep Foundation's sleep time duration recommendations. Sleep Health. 2015;1(1):40-43.
7. [7] 厚生労働省. 健康づくりのための睡眠ガイド2023. 2024.
8. [8] World Health Organization. Healthy Diet Fact Sheet. 2020.
9. [9] Sacks FM, et al. Dietary Fats and Cardiovascular Disease: A Presidential Advisory From the AHA. Circulation. 2017;136(3):e1-e23.
10. [10] World Health Organization. WHO Guidelines on Physical Activity and Sedentary Behaviour. 2020.
11. [11] Ainsworth BE, et al. Compendium of Physical Activities: a second update of codes and MET values. Med Sci Sports Exerc. 2011;43(8):1575-1581.
12. [12] 厚生労働省. 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023. 2024.