1. 遣明船貿易の構造と貿易品目

日明貿易は、応永8年（1401年）に室町幕府3代将軍足利義満が明との交易を開始したことに端を発する。この貿易は天文16年（1547年）まで約150年にわたり、計19回の遣明使船が派遣された。明は冊封体制のもと朝貢形式での貿易のみを認めたため、義満は明の永楽帝から「日本国王」に封じられる形で正式な交易関係を構築した。

1.1 遣明船派遣の推移

遣明船は1401年から1547年までの約150年間に19回派遣された。以下のグラフは、各時期における派遣状況を示したものである。

Fig. 1 遣明船派遣の時系列推移（1401-1547年）

1.2 三層構造の貿易形態

日明貿易は、その形態において三つの層から構成されていた。第一に進貢貿易があり、これは日本国王（足利将軍）から明皇帝への朝貢品と、皇帝からの回賜品の交換として行われた。第二に公貿易があり、遣明船の搭載貨物について明政府と取引するものであった。第三に私貿易があり、遣明船乗員が寧波や北京、帰路の沿道において中国商人と私的に取引するものであった。

1.3 輸出入品目の構成

日本からの主要輸出品は、刀剣・銅・硫黄であった。刀剣は明において軍事用として需要が高く、一度の取引で3万本以上が輸出された記録も残る。硫黄は火薬の原料として明側で重視され、銅は明における貨幣鋳造の材料として求められた。その他、蒔絵漆器・扇子・屏風といった工芸品も輸出された。

明からの輸入品としては、銅銭（永楽通宝など）・生糸・絹織物・陶磁器が主要品目であった。特に銅銭の輸入は、当時の日本が自国で貨幣を鋳造していなかったため、国内の貨幣経済を支える上で不可欠であった。

1.4 貿易収支と利益構造

明は朝貢貿易において、皇帝の威徳を示すため、輸入品の価値を大幅に上回る回賜品を下賜した。宝徳年間の記録によれば、明で購入した糸250文が日本では5貫文（5000文）で売却され、また日本から持ち込んだ銅10貫文が明では40～50貫文で取引されたという。この価格差により、遣明船貿易は莫大な利益を生み出した。

Fig. 2 日明貿易における価格差（倍率）

2. 国内交易拠点と流通ネットワーク

遣明船貿易は、国内における商業都市の発展と流通網の整備を促進した。博多と堺という二大交易拠点を核として、瀬戸内海航路と陸上輸送網が有機的に連結し、中世日本の経済基盤を形成した。

2.1 博多と堺の商業機能

博多は古代より対外交易の窓口として機能し、室町時代には日明貿易の出発拠点として繁栄した。博多商人は幕府や守護大名と結びつき、貿易の実権を握った。代表的な豪商として神屋宗湛・島井宗室らが知られ、彼らは金融業も兼営し、諸大名への貸付を通じて政治的影響力も有した。博多では12人の年行司と呼ばれる豪商が市政を運営する自治機構が形成された。

堺は文明元年（1469年）に遣明船の到着港となったことを契機として、国際貿易都市へと発展した。瀬戸内海・太平洋航路の発着点であり、陸路においても多くの街道が集中する交通の要衝であった。堺では36人の会合衆と呼ばれる豪商が自治を担い、イエズス会宣教師から「ヴェネツィアのように執政官によって治められ、共和国のようだ」と評された。納屋衆と呼ばれる倉庫業者は、倉庫業のみならず金融・運輸・貿易にも携わり、千利休や今井宗久もこの納屋衆の出身であった。

2.2 瀬戸内海航路と問丸

遣明船の航路は、堺・兵庫から瀬戸内海を経由し、下関・博多を経て東シナ海を横断して寧波に至るものであった。この航路上には、門司・富田・上関・柳井・尾道・鞆・田島・因島・牛窓といった港が配置され、遣明船の寄港地として機能した。各港には問丸と呼ばれる水上輸送業者が存在し、荷物の陸揚げ・保管・輸送を担当した。問丸は年貢米の輸送管理から発展し、室町時代には塩・魚・紙・材木など商品ごとに専門化して流通・販売の独占権を確立した。

2.3 陸上輸送と馬借

港から京都をはじめとする内陸部への輸送は、馬借・車借と呼ばれる陸上輸送業者が担った。馬借は馬の背に荷物を載せて運搬し、車借は荷車を牛馬に引かせて輸送した。彼らは交通の要地に集住し、座と呼ばれる同業組合を形成して輸送業務を独占した。馬借は物資輸送のみならず、情報収集にも従事し、土一揆において重要な役割を果たすなど、社会的影響力も有していた。

3. 貿易の変遷と経済的波及効果

遣明船貿易は、その150年の歴史の中で貿易主体の変化を経験し、国内経済に多面的な影響を与えた。銅銭の流入による貨幣経済の発展、文化財輸入による室町文化の形成、そして貿易衰退後の経済構造転換まで、その影響は広範囲に及んだ。

3.1 貿易主体の変遷

遣明船貿易は当初、室町幕府が直接船主となって運営された。しかし、幕府の財政力・統治力が低下するにつれ、貿易主体は有力寺社（相国寺・三十三間堂など）や有力守護大名（細川氏・大内氏など）へと移行した。これらの船主は博多や堺の商人、瀬戸内海の港町と結びつき、貿易実務を担当させた。

享徳2年（1453年）以降は、細川氏と大内氏が遣明船貿易の主導権を争い、天文2年（1523年）には寧波において両氏の船団が武力衝突する「寧波の乱」が発生した。この事件以降、大内氏が貿易を独占したが、天文20年（1551年）の大内氏滅亡により遣明船貿易は事実上終焉した。

3.2 銅銭流入と貨幣経済

日明貿易を通じて大量の明銭（永楽通宝・洪武通宝など）が日本に流入し、貨幣経済の基盤が形成された。当時の日本は自国で銭を鋳造しておらず、国内流通の通貨はすべて明からの輸入に依存していた。銅銭の普及により、従来の物々交換から貨幣を介した商品取引への転換が進んだ。

しかし、銅銭の大量流入は私鋳銭（粗悪な偽造銭）の混入という問題も引き起こした。商人は良質の銭を選び、粗悪な銭を忌避する「撰銭」を行ったため、取引に混乱が生じた。幕府や大名は撰銭令を発布し、良銭・悪銭の基準や混入比率を定めて流通の安定化を図った。

3.3 文化的影響

遣明船貿易によって輸入された絹織物・陶磁器・書画・書籍は、室町時代の文化形成に大きな影響を与えた。中国からの美術品や工芸品は「唐物」として珍重され、北山文化・東山文化の基調となった。茶の湯においては唐物の茶道具が最高級品とされ、堺の豪商たちは貿易で入手した茶道具を通じて文化的権威を獲得した。

3.4 貿易衰退後の経済転換

遣明船貿易の終焉後、中国との交易は倭寇や中国商人による密貿易へと移行した。また、16世紀中頃からは南蛮貿易が開始され、ポルトガル・スペイン商人との取引が新たな国際交易の軸となった。堺は南蛮貿易においても重要な役割を果たし、種子島に伝来した鉄砲の製造技術を習得して大量生産に成功、鉄砲製造が町の主要産業となった。

国内においては、戦国大名による領国経済の整備が進み、城下町の建設、楽市・楽座政策による流通自由化など、新たな経済秩序の形成が進行した。遣明船貿易期に蓄積された商業資本や流通技術は、近世経済への移行において重要な基盤となった。

遣明船貿易と中世日本の交易ネットワークは、国際貿易が国内経済構造とどのように連動するかを示す歴史的事例として、現代の経済史研究においても重要な意義を有する。博多・堺という二大商業都市の発展、問丸・馬借による流通網の整備、銅銭流入による貨幣経済の進展は、いずれも遣明船貿易という国際交易を軸として有機的に結びついていた。この構造的連関の理解は、中世日本経済の全体像を把握する上で不可欠である。