120歳長寿の可能性と生物学的限界

細胞分裂の限界「ヘイフリックの限界」

「人間は120歳まで生きられる」という説は、科学的根拠に基づいています。人間の細胞は約50回の分裂限界（ヘイフリックの限界）があり、これを寿命に換算すると約120年になります。実際、フランス人女性ジャンヌ・カルマンが1997年に122歳で亡くなったことが公式な世界最長記録として認められています。

寿命延長の3つのアプローチ

不老不死を目指すアプローチは大きく3つに分類されます。第一に、体を低温状態で保存し後に蘇生させる方法。第二に、老化要素を排除する薬の開発です。MITでは細胞の新陳代謝を促進する化学物質を入れたカプセル錠剤を開発し、延命効果が確認されています。第三に、人間の頭脳を不死身のボディーにアップロードする方法で、ロシアの実業家ドミトリー・イツコフ氏の「2045イニシアチブ」が進行中です。

現実的な寿命延長の限界

しかし、楽観的な見通しばかりではありません。イリノイ大学の研究によると、1990年以降、平均寿命の延びが鈍化しており、生物学的加齢メカニズムを根本的に変える画期的発見がない限り、今世紀中に人間の寿命が劇的に延びる可能性は低いという結論が出ています。120歳説の最大の根拠は「実際に生きた人がいるから」という結果論であり、理論的に導かれた数字ではないのです。

エピゲノム安定化により、数十年以内に人間の寿命が33年延び、先進国の平均寿命80歳が113歳になる可能性があるという試算もあります。しかし、健康寿命と実際の寿命のギャップをどう埋めるかが課題です。

AI雇用危機と人口減少の同時進行

2025年：すでに現実化したAI失業

Anthropic CEO ダリオ・アモデイ氏は、向こう1～5年間でエントリーレベルのホワイトカラー職の半分が消滅し、失業率を最大20％にまで押し上げる可能性があると警告しています。これは未来の話ではなく、2025年のアメリカでは全体失業率3.6%に対し、新卒失業率が5.8%と「逆転現象」が既に発生しています。

日本の人口減少が加速

AI失業問題と並行して、日本では深刻な人口減少が進んでいます。2024年の出生数は68万6061人で、統計開始以来初めて70万人を割りました。これは国の想定より14年も早いペースです。合計特殊出生率は1.15と過去最低を記録し、人口維持に必要な2.07を大きく下回っています。

2025年問題：団塊世代の後期高齢者化

2025年は「団塊世代が全て75歳以上になる年」として知られています。75歳以上の人口が全人口の約18％を占め、医療・介護需要が爆発的に増加します。さらに2040年には65歳以上が全人口の35％に達し、単身世帯が約4割を占める社会になると予測されています。日本はイタリアを上回り、先進国中最も高齢化の進んだ国になります。

AIが奪う仕事・残る仕事

世界経済フォーラムの予測によると、2030年までに世界で900万の仕事が奪われ、同時に1100万の新しい仕事が生まれるとされています。しかし、日本の経済学者・野口悠紀雄氏は最悪の場合「失業率25%」という厳しい予測を出しており、日本の労働人口の49%がAIに代替可能とされています。

特に影響を受けるのは、プログラミング（小規模コード作成・テスト）、法律（契約書レビュー）、金融（データ分析）、事務職（データ入力・資料作成）などのパターン化した業務です。一方、建設・医療・介護などフィジカルな職種は当面安定すると予測されています。

2050年に向けた対策と生き残り戦略

個人レベルでできる3つの準備

社会・政策レベルで必要な対策

専門家の多くが、AI雇用危機には政策介入が不可欠だと指摘しています。自動調整は起こらず、政府・企業・労働者が協力して対策を講じる必要があります。具体的には、AI展開決定に労働者を含めること、置換より増強を奨励する税とインセンティブ、現在のシステムでは不十分な社会的セーフティネットの拡充（ベーシックインカムなど）が提案されています。

「人間が不要」は誤った質問

MITのイザベラ・ロアイザ氏は「多くの分野で労働者は完全に置き換えられない。破壊的イノベーションや真に変革的なビジネスを目指すなら、人間が果たすべき巨大な役割がある」と述べています。より良い質問は「私たちはAIと共に、人間の尊厳、目的、充足感を維持する社会をどのように設計するか？」です。

技術の未来は不確実ですが、人間性の未来は私たちが選択するものです。2025年から2030年の間に行う集団的選択によって、AI時代の社会の姿が決定されます。

120歳まで生きられる技術が実現したとしても、その長い人生で何をするのか、どう生きがいを見出すのかが重要です。AI失業と人口減少の三重苦の中で、私たち一人ひとりが「学び続ける姿勢」を持ち、変化に適応していくことが求められています。